海外の通販サイトで商品を購入しようとしたら、特定のブランド商品だけ購入できないことが度々起こります。
規制されているブランドは、North Face(ノースフェイス)やARC’TERYX (アークテリクス)などのアウトドアブランドからSephora(セフォラ)で販売されている国内人気のコスメブランド、AmazonのKindleなど、ジャンルもブランド数も多岐にわたっています。また、Ralph Lauren(ラルフローレン)など、一部のブランドサイトでは、日本から現地公式サイトへアクセスするとリダイレクトやアクセス拒否によって規制している場合もあります。
それぞれ日本からの購入に規制をかけているブランドに共通している点は、日本に正規輸入代理店がいるという点です。
日本国内に輸入代理店がいるのだから、彼らを通して購入しなさいと、国外から簡単には買わせてくれない半ばブランドの強制が「ブランド・プロテクション」と呼ばれるものです。
一見、このブランドプロテクションを突破して商品を取り寄せることは違法ではないか、と不安がよぎってしまいますが、そんなことはありません。
ブランドプロテクションとは
オンラインショップで見かける「ブランドを保護する」という意味の「Brand Protection(ブランド・プロテクション)」。ブランドプロテクションにより規制されているブランドは、ネット通販サイトに対し、販売国以外への販売を制限するよう求めます。
この目的は、購入者の居住する国の正規代理店を保護することにあります。ブランドプロテクションがかかったブランドは、通常日本国内に正規輸入代理店があるブランドです。
ネット通販サイト側は、購入者が国外に住んでいると分かれば、注文をキャンセルしたり、注文できないよう制限をかけます。でも、だからと言って、日本から買える方法がない、買ってはいけないというわけではありません。
日本発送不可ブランドの個人輸入は合法
海外からの購入が制限されていると、一見何らかの方法で購入すること自体が違法なのではと感じてしまいますが、個人使用を目的に商品を取り寄せる場合には、何ら問題はありません。
そのはず、海外旅行中に現地で商品を購入し、日本へ帰国したとたん「○○ブランドは輸入が禁止されています」との理由で、税関で商品を没収・廃棄される、なんてことは起こりません。それと海外通販サイトを経由しての購入も同じです。
もしもブランドプロテクションがかかっている商品を販売目的で輸入していると見なされた場合、話は別です。現時点で「Converse(コンバース)」など、特定のブランドの商売を目的に輸入した場合は没収の対象になります。安いからという理由で海外からまとめて購入し、ヤフオクやメルカリ、Amazonなどで販売すると痛い目に遭う可能性があるので注意が必要です。
さて、ここから、ブランドプロテクションがかかっている商品を、個人使用を目的に日本へ取り寄せる方法を紹介します。
日本へ発送不可のブランド品を個人輸入する方法
利用しているサイトが日本へ発送をしてくれないと、購入を諦めないければいけないのかと考えてしまいますが、そんなことはありません。
お届け先が日本のため発送不可の場合
現地の転送用住所を取得しよう
転送倉庫とは、利用したい通販サイトが日本へ直送していない場合や送料が高額の場合に、一度現地の物流倉庫へ荷物を送ってもらい、受け取った荷物を日本へ発送してもらうサービスです。転送サービスに登録すると、あなた専用の海外の転送用住所が割り当てられます。注文時にその住所をお届け先に指定すれば、日本へ発送不可のブランドであってもお届け先は現地の住所のため、購入することが可能になります。
おすすめの転送サービス
アメリカ:Planet Express、OPAS
イギリス:Forward2me
請求先が日本のため発送不可
日本発行のカード・ペイパル以外を利用する
支払い情報を入力する際に、請求先を日本の住所に指定すると、注文ができない場合があります。もしもそうなってしまった場合は、一度ペイパルなどのオンライン決済で支払えないか試してみてください。それでダメな場合は現地の支払い方法を利用するしかありません。
- 購入代行サービスを利用する:転送会社への手数料が最低5%以上かかる。
- オンライン専用クレジットカード:高額商品や頻繁に利用する人向け。
- eギフトカードを利用する:手数料がかからず最もお得な方法。ただし、利用したいサイトがeギフトカードを発行していなければ使えません。
転送倉庫への発送が不可
特別住所を利用して取り寄せる
お届け先がアメリカ国内の転送倉庫であるにもかかわらず発送不可になってしまう場合には、特別住所を利用する必要があります。通常は転送倉庫の住所を指定するだけで、国外へ発送してくれないブランドの商品をも購入することができるのですが、ブランドプロテクションが厳しくかかっているブランドの場合、お届け先が現地の転送倉庫とわかると、注文をキャンセルしてくる場合があります。
では、現地の輸入代行サービスに代理注文で依頼できないかと考えると、これでも注文できない場合があります。そんな時、どうすればいいのかというと、OPASの「特別住所」と呼ばれるサービスを利用すればいいわけです。
特別住所サービスを利用することで、転送会社への発送を行っていない通販サイトからも商品を取り寄せることが可能になります。1箱につき15ドルがかかりますが、州税は0%なので、高額商品ほどお得に利用できます。日本語で利用できます。
海外アウトレット通販サイトを利用して取り寄せる
一番簡単な方法は日本へ直送してくれるアウトレット通販サイトを利用することです。アウトレットの場合、メーカーから直接卸している場合もあれば、販売店などから卸している場合もあります。メーカーや販売店から直接指示されていなければ、通常制限されているブランドであっても購入できる場合がありますので、ぜひ確認してみてください。